ビジネス分野における自己啓発は、激しく変化する市場の中で企業が生き残るために重要な役割を果たしています。企業の競争力を支えているのは、他ならぬ従業員です。多くの企業が、人材の育成こそが企業の成長に不可欠だと気づき、さまざまな教育プログラムに取り組んでいます。今回はその中でも、自己啓発の意味合いや方法、実際に企業ではどのように自己啓発が取り入れられているのかを見てきましょう。
ビジネスシーンにおける「自己啓発」とは？
ビジネスシーンにおける自己啓発とは、従業員が自分の意思でビジネスに直接的・間接的に関わる知識やスキルを学ぶことを指します。自己啓発は基本的に、従業員が自主的に自分の自由な時間を使って行われるものです。自己啓発は、業務時間内に行われるOJT（※1）や、OFF-JT（※2）を補完する役割があるとされています。
（※1）OJT：On The Job Trainingの略で、日常の業務を通して実践的に知識やスキルを身に着けていく方法
（※2）OFF-JT ：Off The Job Trainingの略で、実務外で研修や講習を受けることで知識やスキルを身に着けていく方法
従業員の自主性にゆだねられる部分が大きい自己啓発ですが、近年では従業員の自己啓発を支援している企業も多数あります。費用や時間、情報提供などの面で従業員が自己啓発に取り組みやすい環境を整えています。
自己啓発の方法
ここでは、自己啓発の具体的な方法について見ていきましょう。
資格取得
自己啓発のうち、わかりやすい形で結果が得られるものの一つが、資格の取得です。実務に関連する資格を取得することで、従業員はその分野の知識を深めることができ、仕事を進める上でのアドバンテージを得ることができます。また、企業にとっても、有資格者がいることでイメージアップや競争力アップにつながるといったメリットを得られるでしょう。
従業員が資格を取得すると「資格手当」として、報奨金や資格に応じた給与アップを規定している企業もあります。資格手当は、従業員の自己啓発やモチベーションアップを促すだけでなく、その企業にきちんと従業員の努力を評価するシステムがあることのアピールにもなるでしょう。
ワークショップ、セミナー
特定の分野の知識やスキルを深めたい人たちを集めて開催される、ワークショップやセミナーに参加することも自己啓発の一つです。同じ目的を持った人たちが集まるので、モチベーションアップにもなり、情報交換の場としてもメリットを得られやすいでしょう。
ワークショップやセミナーは無料で開催されるものもあれば、有料のものもあります。公的な機関が主催しているものがある一方で、営利目的で開催されているものもあり、主催者はさまざま。ワークショップやセミナーに参加するときには、主催者がどのような団体で参加することで目的が果たせる内容になっているかを事前に確認しておきましょう。
スクール、通信教育
最初に紹介した資格取得のための手段としても活用されているのが、スクールや通信教育です。スクールや通信教育には多種多様なテーマがあり、プロが考案した綿密なカリキュラムに沿って学習できるので、結果が得られやすいというメリットがあります。近年ではオンラインで参加できるスクールもあるので、時間の確保が難しいという人でも参加しやすいでしょう。
スクールや通信教育では受講料がかかるのが一般的ですが、費用に見合った内容が学習できるかは、事前にチェックしたいポイントです。厚生労働省が定める一定の基準を満たせば、スクールや通信教育の修了までにかかった学費の一部が支給される制度もあります。スクールや通信教育を始めるときは、自分が学びたい分野の講座が補助の対象になっていないか、調べてみるといいでしょう。
書籍等を利用した独学
自己啓発の中でも、始めるためのハードルが低いのが書籍等を利用した独学です。学びたい分野の書籍を読むことで、知識を深めることができます。従業員への自己啓発支援として、書籍やDVDの貸し出しを行っている企業もあるので、コストをかけずに自己啓発できる場合もあるでしょう。
書籍等を利用した独学は、他の自己啓発の方法と比べ始めやすい一方で、うまく成果につなげにくいという声も聞かれます。知識をインプットするだけで満足してしまい、実際に行動につなげられない場合も多いからです。書籍等で自己啓発をするときは、読んで終わりではなく、実際に自分の行動を変化させるところまでが一連の流れであることを認識しておきましょう。
社員の自己啓発の重要性
自己啓発は、企業がこれからを生き抜くためにとても重要です。企業を取り巻く市場環境は常に変化しているため、従業員に求められるスキルや知識も常に変化し続けます。厳しいビジネスの現場で生き抜いていくためには、企業を構成する従業員一人ひとりが高いモチベーションを持ち、自発的に成長していくことが不可欠なのです。
自己啓発は、従業員の自主性を育て、常に成長していくことを促すのに重要な役割を果たします。また、直接的な業務に関係することを学ぶだけでなく、仕事に対するモチベーションの保ち方や思考法なども幅広く学べるので、従業員が客観的に自分を見つめ直す機会にもなるでしょう。
従業員が、ただ与えられた仕事をこなすというスタンスではなく、自己啓発によって一人ひとりが目標を持って仕事に取り組めるようになると、職場ではイノベーションが起こります。個々の従業員が起こす小さなイノベーションが、やがては企業全体を盛り上げ、競争力の高い組織を作ることにつながるのです。
自己啓発を教育プログラムに導入している企業の具体例
ここからは、自己啓発を教育プログラムに導入している企業の具体例を見ていきましょう。
カルビー株式会社の「自己啓発のサポートプログラム」
お菓子業界で次々とヒット商品を生み出しているカルビー株式会社では、従業員の継続的な成長が企業にとっての重要な基盤だという理念のもと、さまざまな人財開発メニューを用意しています。従業員が自分自身でキャリアを築き上げていくための制度を整えており、その一環として行われているのが「自己啓発のサポートプログラム」です。自己啓発のサポートプログラムでは、eラーニングやスクーリング型の自己啓発を従業員自身が選択でき、費用の一部が補填されます。
ファミリーマートの「ファミリーマート・ビジネスカレッジ」
国内外でコンビニチェーンを展開する株式会社ファミリーマートでは、2011年度に教育専門部署を設立しました。「ファミリーマート・ビジネスカレッジ」と呼ばれる教育プログラムを立ち上げ、すべての階級の従業員が幅広い研修を受けることが可能です。教育プログラムは大きく分けて5つの領域で構成されていて、担当者層と管理者層それぞれがキャリアアップや業務知識について学ぶことができます。
三菱UFJ銀行の自己啓発プログラム
世界のマーケットを相手に金融サービスを提供している三菱UFJ銀行では、従業員の成長と挑戦をサポートするさまざまな教育プログラムが実施されています。語学学習やロジカルシンキング、ビジネススキルを高める講座などの費用を補助することで、自己啓発を促進。学びのための時間が確保しやすいよう、平日の業務終了後に開催される講座もあります。
まとめ
自己啓発は、従業員が積極的に成長していくことを促してくれます。自己啓発をするときは、心理学の知識やノウハウを知るだけでは意味がありません。自己啓発では、さまざまな学びを通して最終的に自分の才能を見つけることが大切です。単なる自己啓発で終わらせるのではなく、自身が持っている才能を伸ばせる自己啓発を選んでみてくださいね。
